「保健指導に従事することを業とする者」とされています。例えば健康診断を受けた後で、相談にのったり、生活指導をしてくれたりする方が保健師です。このほか、「企業の従業員」や「地域住民」といったコミュニティ全体の健康を推進していくという働きも担っています。少子高齢化やメンタルヘルス問題、メタボリックシンドロームなど、昨今の日本社会が抱える健康上の問題に取り組む「予防医療」の領域を担っています。

保健師になるには、看護師の資格を取った後に1年以上所定の保健師養成課程を修了し、保健師国家試験に合格する必要があります。

私事ですが、産業保健分野で私のようなキャリアを持つ保健師は0.03％しかいません。

すぐに結果は出ません。社員数と、求める内容によって大きく変わりますが、ストレスチェックの実施だけであれば、平均１～２ヶ月で行うことができます。初年度は、見直しなども必要なので、どうしても設定に時間がかかります。長期的に人材の活性化を図るなら、年単位で、従業員の方に負担がかかりにくい状態で支援させて頂きます。

会社の売上を、人材トラブルでむやみに減らすことがなくなります。よく経営者さんとお話をしていると、売上を上げる話題にはとても敏感で、経営計画もしっかりお立てになる方が多いのですが、人材トラブルでどれだけのコストを無駄にしているのかは把握されていない方がいらっしゃいます。

ようやく仲介業者から紹介してもらった新人が辞める。
長く働いてくれた人が体調不良で仕事ができなくなる。
子育て世代になった瞬間、このまま仕事を続けていたら家庭が崩れそうだからといって、辞める。
高齢者や障がい者、外国人等の人材も雇用していく必要があるが、雇うと調整に時間がかかり、業務が押す。
DXやAIを活用しようとするけれど、社員のモチベーションが高くないために活用が浅い、不満が出て業務効率が落ちる。
などです。

人材トラブルは利益に直結していますが、泥臭い関わりが必要になり、メンタルも削られてしまう事もあり、そこまで手が回らない人も多いです。会社の人材を大切にしながら、会社の業績を伸ばすための施策を、ご提案、実施させて頂きます。